年収→手取り
年収→手取り計算ツール
年収（額面）から、所得税・住民税・社会保険料を差し引いた手取り額をシミュレーションできます。転職・昇給・生活費の見直しで使いやすいように、結果だけでなく計算前提、途中計算例、給与明細で確認する項目まで整理しています。
入力例を参考にする
はじめて使う場合は、近い金額を入力して手取り率や控除の内訳を見てから、自分の年収に置き換えると確認しやすくなります。
求人票の想定年収を見るときは、賞与込みか、固定残業代を含むかもあわせて確認してください。
入力して計算する
まずは額面の金額を入力してください。結果は概算なので、給与明細や通知書とあわせて確認する前提で利用してください。
年収を入力
源泉徴収票・求人票・雇用契約書に書かれている額面年収を、万円単位で入力してください。賞与込みの年収で入れると、年間手取りと月あたりの目安をまとめて確認できます。
年収500万円なら 500 と入力します。月収ベースで見たい場合は、月収→手取り計算ツールを使ってください。
前提を調整する
まずは標準のままで確認し、必要なときだけ保険料率や扶養の想定を変えて比べてください。
社会保険料率の目安
実際の保険料率や上限で差が出るため、まずはここでざっくり幅を見ます。
扶養の想定
控除対象になる配偶者・扶養親族の有無で税額の目安が変わるため、近いケースを選んで見比べます。
最初は 400万円 / 500万円 / 600万円 あたりで試すと感覚をつかみやすいです。
求人票の額面年収から、年間手取り・月の手取り・手取り率をざっくり比べられます。
控除対象の扶養等や社会保険料率の想定を変えて、手取りの差がどこで出るかを見比べられます。
総支給額、社会保険料、所得税、住民税、差引支給額を見比べると差の理由を追いやすくなります。
※ 本ツールは会社員・給与所得者を想定した概算計算です。配偶者控除・扶養控除は簡易パターンで扱っており、本人所得、配偶者所得、扶養親族の年齢条件などを完全再現するものではありません。地域、健康保険組合、標準報酬月額、介護保険料、各種控除、賞与比率、勤務先独自の天引きなどにより実際の手取りは変わります。
このツールで分かること
- 年収（額面）から、手取り年額・手取り月額の目安が分かります
- 所得税・住民税・社会保険料の概算内訳を確認できます
- 控除対象の扶養等や社会保険料率の前提を変えて比較できます
- 年収400万・500万・600万円などの途中計算例を確認できます
- 給与明細や源泉徴収票で、どの項目を見ればよいか分かります
- 実際の手取りとズレやすい条件を確認できます
結果の見方
年収（額面）と手取り額の差は、主に所得税・住民税・健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料です。まず年間手取りと月の手取りを見て、次に控除内訳を確認すると、転職条件や生活費を比較しやすくなります。
計算ロジックの根拠
所得税、給与所得控除、住民税、厚生年金、健康保険料、雇用保険料など、年収から手取りを考えるときに確認したい一次情報・公的情報です。料率や控除は年度で変わるため、必要に応じて公式情報も確認してください。
計算結果をどう判断するか
年収の手取りは、求人票や昇給額を生活費に置き換えるための入口です。結果が出たら、年額だけでなく毎月使える金額、賞与の有無、住民税が引かれる時期を分けて確認してください。
転職・昇給前
提示年収だけで判断せず、月の手取り・賞与込みの年間手取り・現在の給与明細との差を並べると、生活費への影響が見えやすくなります。
家計を組むとき
手取り月額から固定費、貯金、変動費を分けます。賞与が多い年収は毎月の余裕が小さく見えるため、月給ベースでも確認してください。
実額とズレたとき
社会保険料率、扶養、住民税、会社独自控除、40歳以上の介護保険料、賞与比率のどれが違うかを給与明細で確認します。
税額や社会保険料を確定する用途ではなく、条件比較と生活費の事前確認に使う前提です。
年収と手取りでよくある勘違い
額面年収だけを見ると、毎月の使える金額を多く見積もりやすくなります。計算結果を見るときは、次の点を分けて確認するとズレを減らせます。
年収が上がれば毎月の手取りも同じ割合で増えるとは限らない
所得税・住民税・社会保険料も増えるため、額面の増加分がそのまま手元に残るわけではありません。賞与比率が高い会社では、月の手取りが思ったより増えないこともあります。
確認すること：年額の手取りだけでなく、月額の手取りと賞与の有無をあわせて見る。
住民税は今の給与だけで決まるわけではない
住民税は前年の所得をもとに決まります。転職直後や新社会人は、現在の給与水準と住民税の負担感が一致しないことがあります。
確認すること：6月以降の給与明細、住民税決定通知書、転職前後の徴収方法を確認する。
会社独自の天引きはツール結果に含まれない
社宅費、組合費、財形、持株会、社内積立、団体保険などは勤務先ごとに違います。税金や社会保険料以外の控除が多いと、実際の振込額はツール結果より少なくなります。
確認すること：給与明細の控除欄で、税金・社会保険料以外の項目を分けて見る。
給与明細・源泉徴収票で確認する場所
計算結果と実際の振込額が違うときは、まず給与明細と源泉徴収票を見比べると理由を追いやすくなります。額面、税金、社会保険料、会社独自の控除を分けて確認してください。
給与明細
毎月の手取りに近い金額を確認できます。
- ・支給欄の基本給・残業代・各種手当
- ・控除欄の健康保険・厚生年金・雇用保険
- ・所得税・住民税・その他控除
- ・差引支給額または振込額
源泉徴収票
1年分の収入と所得税の確認に使います。
- ・支払金額
- ・給与所得控除後の金額
- ・所得控除の額の合計額
- ・源泉徴収税額
求人票・雇用条件通知書
転職前後の比較に使いやすい書類です。
- ・月給と賞与の有無
- ・固定残業代の有無
- ・通勤手当・住宅手当
- ・想定年収に含まれる項目
社宅費、組合費、持株会、財形、団体保険などは勤務先ごとに違うため、ツール結果との差が出やすい項目です。
計算結果と実際の手取りが違うとき
ツールの結果と実際の振込額が違う場合は、税金や社会保険料だけでなく、賞与の比率や会社独自の控除も分けて確認すると理由を追いやすくなります。
賞与込みの年収で見ている
確認する場所：求人票、雇用条件通知書、源泉徴収票の支払金額
次に見ること：年収に賞与が含まれている場合、月の手取りだけを見ると少なく感じることがあります。月収計算もあわせて確認してください。
会社独自の控除がある
確認する場所：給与明細の控除欄、社宅費、組合費、持株会、財形、団体保険など
次に見ること：税金・社会保険料以外の控除を合計し、ツール結果との差額に近いか確認します。
住民税の反映時期が違う
確認する場所：6月以降の給与明細、住民税決定通知書
次に見ること：新卒2年目、転職後、前年の収入が大きく変わった年は、住民税の影響で差が出やすくなります。
差額が大きい場合は、給与明細の支給欄と控除欄を分けて見直すと原因を見つけやすくなります。
計算前提・反映範囲
このツールの計算前提
2026年6月10日計算バージョン：
- ・所得税は、国税庁が公表する税率と、2026年5月時点で確認できる令和7年度改正後の基礎控除・給与所得控除の情報をもとにした概算です。今後の年度では控除額が変わる可能性があります。
- ・社会保険料は、14%・15%・16%の簡易プリセットで概算します。都道府県、健康保険組合、標準報酬月額ごとの保険料額表を完全再現するものではありません。
- ・住民税は、所得割10%と均等割等・森林環境税5,000円前後を基本にした概算です。年収入力では簡易的な非課税判定と調整控除を反映しますが、自治体差、税額控除、本人条件、扶養条件、給与天引き月ごとの端数調整などは完全に反映しません。
- ・会社員・給与所得者を想定した概算です。副業、住宅ローン控除、医療費控除、ふるさと納税、勤務先独自の控除は結果に反映しきれない場合があります。
使う前に確認したい限界
- ・このページは会社員・給与所得者向けの概算です。個人事業主、フリーランス、国民健康保険・国民年金中心の人は前提が異なります。
- ・給与所得控除・基礎控除は、2026年5月時点で確認できる令和7年度改正後の情報をもとにした概算です。今後の年度では控除額が変わる可能性があります。
- ・社会保険料は14%・15%・16%の簡易プリセットで、都道府県別の健康保険料率、標準報酬月額、介護保険料、健康保険組合ごとの差を完全再現しません。
- ・副業、住宅ローン控除、医療費控除、ふるさと納税、年途中の転職・退職、会社独自の控除がある場合は実額との差が大きくなります。
実際に使う場面と確認ポイント
転職・昇給の比較に使う
- ・求人票の年収だけでなく、年間手取りと月の手取り目安を確認します。
- ・賞与が多い会社では、年収が高くても毎月の手取りが思ったより少なく見えることがあります。
- ・現在の給与明細とツール結果を並べると、社会保険料・税金・会社独自控除の差を見つけやすくなります。
給与明細で見る項目
- ・総支給額、健康保険料、厚生年金保険料、雇用保険料、所得税、住民税、差引支給額を確認します。
- ・賞与がある場合は、毎月の給与明細だけでなく賞与明細も合わせて見ると年間手取りに近づきます。
- ・住民税が0円の期間や転職直後は、翌年度の天引き開始後に手取りが変わる可能性があります。
この計算が向かないケース
- ・個人事業主、フリーランス、副業収入が大きい人は、会社員前提と大きくズレます。
- ・住宅ローン控除、医療費控除、ふるさと納税、扶養の変更、転職・退職がある人は、実際の税額と差が出やすいです。
- ・税額や社会保険料を確定する用途ではなく、給与条件を比較するための概算として利用してください。
このページで深く確認したいこと
年収別の途中計算例
独身・扶養なし・社会保険料15%の簡易前提で、額面年収から手取りまでの主な内訳を確認できます。結果だけでなく、どこで差し引かれているかを追えるようにしています。
- 年収
- ¥4,000,000
- 給与所得控除
- ¥1,240,000
- 給与所得
- ¥2,760,000
- 社会保険料
- ¥600,000
- 所得税
- ¥65,343
- 住民税
- ¥155,500
- 手取り年額
- ¥3,179,157
- 手取り率
- 79.5%
- 年収
- ¥5,000,000
- 給与所得控除
- ¥1,440,000
- 給与所得
- ¥3,560,000
- 社会保険料
- ¥750,000
- 所得税
- ¥117,925
- 住民税
- ¥240,500
- 手取り年額
- ¥3,891,575
- 手取り率
- 77.8%
- 年収
- ¥6,000,000
- 給与所得控除
- ¥1,640,000
- 給与所得
- ¥4,360,000
- 社会保険料
- ¥900,000
- 所得税
- ¥184,290
- 住民税
- ¥305,500
- 手取り年額
- ¥4,610,210
- 手取り率
- 76.8%
- 年収
- ¥7,000,000
- 給与所得控除
- ¥1,800,000
- 給与所得
- ¥5,200,000
- 社会保険料
- ¥1,050,000
- 所得税
- ¥282,306
- 住民税
- ¥374,500
- 手取り年額
- ¥5,293,194
- 手取り率
- 75.6%
| 年収 | 給与所得控除 | 給与所得 | 社会保険料 | 所得税 | 住民税 | 手取り年額 | 手取り率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| ¥4,000,000 | ¥1,240,000 | ¥2,760,000 | ¥600,000 | ¥65,343 | ¥155,500 | ¥3,179,157 | 79.5% |
| ¥5,000,000 | ¥1,440,000 | ¥3,560,000 | ¥750,000 | ¥117,925 | ¥240,500 | ¥3,891,575 | 77.8% |
| ¥6,000,000 | ¥1,640,000 | ¥4,360,000 | ¥900,000 | ¥184,290 | ¥305,500 | ¥4,610,210 | 76.8% |
| ¥7,000,000 | ¥1,800,000 | ¥5,200,000 | ¥1,050,000 | ¥282,306 | ¥374,500 | ¥5,293,194 | 75.6% |
社会保険料は15%の簡易前提です。手取り率は額面年収に対して手元に残る割合です。健康保険組合、都道府県、標準報酬月額、介護保険料、各種控除などで実額は変わります。
社会保険料は15%の簡易前提です。手取り率は額面年収に対して手元に残る割合です。健康保険組合、都道府県、標準報酬月額、介護保険料、各種控除などで実額は変わります。
このツールで反映していること・反映しきれないこと
手取り計算は、制度をすべて完全再現するほど複雑になります。このページでは、比較に使いやすい概算にするため、反映する項目と限界を分けています。
- 項目
- 給与所得控除
- このツールでの扱い
- 2026年5月時点で確認できる令和7年度改正後の情報をもとに概算
- 実際に確認するもの
- 源泉徴収票・国税庁の案内
- 項目
- 所得税
- このツールでの扱い
- 課税所得に税率をかけ、復興特別所得税を加味
- 実際に確認するもの
- 源泉徴収票・年末調整結果
- 項目
- 住民税
- このツールでの扱い
- 所得割10%と均等割等を基本に概算
- 実際に確認するもの
- 住民税決定通知書・自治体の案内
- 項目
- 社会保険料
- このツールでの扱い
- 年収に14%・15%・16%をかける簡易前提
- 実際に確認するもの
- 給与明細・標準報酬月額・加入保険の料率表
- 項目
- 配偶者控除・扶養控除等
- このツールでの扱い
- 選択した簡易パターンで概算。本人所得・配偶者所得・扶養親族の年齢条件は完全再現しない
- 実際に確認するもの
- 扶養控除等申告書・源泉徴収票
- 項目
- 会社独自の控除
- このツールでの扱い
- 反映しない
- 実際に確認するもの
- 組合費、社宅費、財形、持株会、社内制度
| 項目 | このツールでの扱い | 実際に確認するもの |
|---|---|---|
| 給与所得控除 | 2026年5月時点で確認できる令和7年度改正後の情報をもとに概算 | 源泉徴収票・国税庁の案内 |
| 所得税 | 課税所得に税率をかけ、復興特別所得税を加味 | 源泉徴収票・年末調整結果 |
| 住民税 | 所得割10%と均等割等を基本に概算 | 住民税決定通知書・自治体の案内 |
| 社会保険料 | 年収に14%・15%・16%をかける簡易前提 | 給与明細・標準報酬月額・加入保険の料率表 |
| 配偶者控除・扶養控除等 | 選択した簡易パターンで概算。本人所得・配偶者所得・扶養親族の年齢条件は完全再現しない | 扶養控除等申告書・源泉徴収票 |
| 会社独自の控除 | 反映しない | 組合費、社宅費、財形、持株会、社内制度 |
確定申告・年末調整・社会保険の正式計算には使わず、求人条件や生活費の事前比較用として使ってください。
確定申告・年末調整・社会保険の正式計算には使わず、求人条件や生活費の事前比較用として使ってください。
年収だけでは分かりにくい差
同じ年収でも、毎月の使える金額は賞与配分・年齢・扶養条件・住民税の時期で変わります。年額だけではなく月額と控除内訳を分けて確認すると判断しやすくなります。
- 見るポイント
- 賞与が多い
- 差が出る理由
- 年収は同じでも毎月の給与が低く見える
- 確認するもの
- 給与明細・賞与明細
- 見るポイント
- 40歳以上
- 差が出る理由
- 介護保険料の対象になり、控除額が変わる場合がある
- 確認するもの
- 健康保険料の欄
- 見るポイント
- 転職直後
- 差が出る理由
- 住民税の徴収方法や年末調整で差が出やすい
- 確認するもの
- 住民税決定通知書・退職時資料
- 見るポイント
- 控除対象の扶養等
- 差が出る理由
- 所得税や住民税の控除で手取りが変わる
- 確認するもの
- 扶養控除等申告書・源泉徴収票
- 見るポイント
- 副業・控除あり
- 差が出る理由
- 年末調整だけでは完結せず、確定申告で変わる場合がある
- 確認するもの
- 確定申告書・控除証明書
| 見るポイント | 差が出る理由 | 確認するもの |
|---|---|---|
| 賞与が多い | 年収は同じでも毎月の給与が低く見える | 給与明細・賞与明細 |
| 40歳以上 | 介護保険料の対象になり、控除額が変わる場合がある | 健康保険料の欄 |
| 転職直後 | 住民税の徴収方法や年末調整で差が出やすい | 住民税決定通知書・退職時資料 |
| 控除対象の扶養等 | 所得税や住民税の控除で手取りが変わる | 扶養控除等申告書・源泉徴収票 |
| 副業・控除あり | 年末調整だけでは完結せず、確定申告で変わる場合がある | 確定申告書・控除証明書 |
年収を比較するときは、年間手取りだけでなく、月給・賞与・控除欄をあわせて見ると実感に近づきます。
年収を比較するときは、年間手取りだけでなく、月給・賞与・控除欄をあわせて見ると実感に近づきます。
給与明細で照合するときの順番
- ●まず総支給額を確認し、求人票や雇用契約書の額面と大きくズレていないか見ます。
- ●次に健康保険料、厚生年金保険料、雇用保険料を確認し、社会保険料の合計がどの程度か見ます。
- ●所得税は月ごとの源泉徴収なので、年末調整や扶養変更で調整されることがあります。
- ●住民税は前年所得をもとに翌年6月ごろから変わることが多いため、転職直後や新社会人は特に注意してください。
- ●差引支給額が実際の手取りです。ツール結果と比べるときは、社宅費・組合費・財形・持株会など税金以外の天引きも確認してください。
年収500万円で条件を変えた比較
- ケース
- 基準ケース
- 年収（額面）
- ¥5,000,000
- 前提
- 15% / 扶養なし
- 手取り年額
- 約389万円
- 手取り月額
- 約32.4万円
- 見るポイント
- まず比較の基準にする前提
- ケース
- 社会保険料を低めに見る
- 年収（額面）
- ¥5,000,000
- 前提
- 14% / 扶養なし
- 手取り年額
- 約393万円
- 手取り月額
- 約32.8万円
- 見るポイント
- 保険料負担が軽い想定との差
- ケース
- 社会保険料を高めに見る
- 年収（額面）
- ¥5,000,000
- 前提
- 16% / 扶養なし
- 手取り年額
- 約385万円
- 手取り月額
- 約32.1万円
- 見るポイント
- 健康保険料や介護保険料を厳しめに見る
- ケース
- 配偶者控除あり
- 年収（額面）
- ¥5,000,000
- 前提
- 15% / 配偶者控除あり
- 手取り年額
- 約395万円
- 手取り月額
- 約32.9万円
- 見るポイント
- 控除対象の扶養等がある場合の差
- ケース
- 配偶者＋扶養親族2人
- 年収（額面）
- ¥5,000,000
- 前提
- 15% / 配偶者＋控除対象扶養親族2人
- 手取り年額
- 約408万円
- 手取り月額
- 約34万円
- 見るポイント
- 扶養控除を含めて比較する前提
| ケース | 年収（額面） | 前提 | 手取り年額 | 手取り月額 | 見るポイント |
|---|---|---|---|---|---|
| 基準ケース | ¥5,000,000 | 15% / 扶養なし | 約389万円 | 約32.4万円 | まず比較の基準にする前提 |
| 社会保険料を低めに見る | ¥5,000,000 | 14% / 扶養なし | 約393万円 | 約32.8万円 | 保険料負担が軽い想定との差 |
| 社会保険料を高めに見る | ¥5,000,000 | 16% / 扶養なし | 約385万円 | 約32.1万円 | 健康保険料や介護保険料を厳しめに見る |
| 配偶者控除あり | ¥5,000,000 | 15% / 配偶者控除あり | 約395万円 | 約32.9万円 | 控除対象の扶養等がある場合の差 |
| 配偶者＋扶養親族2人 | ¥5,000,000 | 15% / 配偶者＋控除対象扶養親族2人 | 約408万円 | 約34万円 | 扶養控除を含めて比較する前提 |
※ 表は条件による違いをつかむための試算例です。配偶者控除・扶養控除は、本人所得、配偶者所得、扶養親族の年齢などで変わります。このツールでは控除対象の扶養等を簡易パターンとして扱っており、実際の年末調整・確定申告の計算を完全再現するものではありません。
給与条件を比較するときの注意
- ・表示結果は、会社員・給与所得者を想定した概算です。
- ・勤務先の給与規程、控除項目、加入している健康保険、お住まいの自治体によって差が出ます。
- ・給与明細・賞与明細・源泉徴収票・住民税決定通知書と見比べると、差の理由を確認しやすくなります。
- ・税額や保険料を確定するものではないため、実際の手続きでは勤務先・自治体・税務署などの案内を優先してください。
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このあと確認するとよいこと
計算結果は、給与明細や通知書と見比べることで使いやすくなります。近いページもあわせて確認すると、手取りの見方を整理しやすくなります。
月ごとの生活費に直す
年額の手取りだけでなく、賞与の有無を分けて月あたりで見ます。家賃・通信費・保険料などの固定費を先に引くと、使える金額が分かりやすくなります。
月収→手取り計算ツール →給与明細と見比べる
支給額、社会保険料、所得税、住民税、会社独自の控除を分けて確認します。ツール結果と差がある場合は、税金以外の控除も確認してください。
住民税の時期を見る
新卒2年目・転職後・前年収入が変わった年は、6月以降に住民税で手取りが変わることがあります。通知書もあわせて確認します。
ボーナス手取り計算ツール →よくある質問
- Q. 年収と手取りはどれくらい違いますか？
- 会社員の場合、所得税・住民税・健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料などが差し引かれるため、額面年収と手取りは一致しません。差額は年収、扶養、社会保険料率、自治体、控除の有無で変わります。
- Q. このツールの結果は確定額ですか？
- 確定額ではありません。公的情報を確認した概算ですが、健康保険組合、標準報酬月額、賞与比率、控除、住民税の自治体差、勤務先独自の控除までは完全に反映できません。給与明細、源泉徴収票、住民税決定通知書を優先してください。
- Q. 社会保険料率14%・15%・16%は何ですか？
- 健康保険、厚生年金、雇用保険などをまとめて概算するための簡易プリセットです。協会けんぽや健康保険組合の都道府県別料率、介護保険料、標準報酬月額の等級を完全再現するものではありません。
- Q. 年収500万円なのに実際の手取りと違うのはなぜですか？
- 賞与の割合、扶養、住宅ローン控除、ふるさと納税、医療費控除、副業、転職時期、40歳以上の介護保険料、会社独自の天引きなどで差が出ます。結果画面の内訳と給与明細の控除欄を見比べると原因を確認しやすくなります。
- Q. フリーランスや個人事業主にも使えますか？
- このページは会社員・給与所得者向けです。個人事業主、フリーランス、副業収入が大きい人、国民健康保険・国民年金中心の人は前提が大きく異なるため、別途確認してください。